ビットコイン、上昇構造維持も200線で上値重い展開

米イラン協議進展観測による原油価格の下落がインフレ警戒を和らげ、株式市場ではリスク選好が維持されている。一方で米5月フィラデルフィア連銀指数は-0.4と予想を大幅に下回り、景気減速と金利の高止まりが並行して進行している状態にある。

ビットコインは長期上昇構造を維持する一方、200線近辺で戻りを抑えられる調整局面にある。株式市場のリスク選好が維持される中でも上値追随が限定されており、短期モメンタム低下とETF資金フロー鈍化が独自需給の重しとなる構造へ移行している。

本日は日本CPIコア、独IFO企業景況感指数、米ミシガン大学消費者態度指数が焦点となる。特に米消費マインドが悪化した場合、景気減速懸念と利下げ期待が交錯する展開が想定される。加えて、週末前のポジション整理により、変動幅拡大リスクが高まる可能性がある。

前日価格変動TOP3

（※為替・株式・商品・暗号資産など主要資産の動き）

現在のビットコイン（BTC/USD）は、長期上昇構造を維持しながらも、短期では弱化圧力が進行する調整局面にある。特に注目されるのは、NASDAQ100が堅調な上向き構造を維持する一方、BTCが長期参加者の平均コスト帯として意識されやすい200SMA近辺で上値を抑えられている点である。

LinReg(50)(100)は依然として上向きを維持しており、長期トレンドそのものは崩れていない。ただし、LinReg(20)は下向きへ転換しており、短期モメンタムは減速局面へ移行している。

内部構造では、ZScore_LRやMAD Scoreに極端な逸脱は確認されず、現局面はパニック的下落ではなく、長期上昇構造内部での通常調整として整理可能である。同時に、ATRベースのボラティリティ指標が上昇しており、市場の値動き拡大の初動を示唆している。

Macro Layerでは、NASDAQ100に対するBTCのベータ（相対強度）が低下し、従来の”株式市場との同向性”が弱まりつつある。これは、市場がBTCをNASDAQ連動型リスクオン資産として扱う局面から、相対的に独立した高変動資産へと再評価し始めている可能性を示唆する。

当面は、75390〜79690レンジでの値動きが想定される。特に200SMA水準の80800近辺を回復・維持できるかが、下値サポート機能の継続確認ポイントとなる。

※本記事の情報は市場の動向をご紹介するもので、投資の推奨や勧誘を行うものではありません。また、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。

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