ユーロ円、円安支援で下値堅くも上値の重さ続く

米イラン協議進展を受けて地政学リスクが後退し、原油安と株高が同時進行した。一方で、カナダCPIが加速したことで北米金利の上昇観測が新たな不確実性として浮上し、リスク資産には追い風と逆風が混在する局面となっている。

ユーロ円は、200日線を上回り長期上昇構造を維持する一方、短中期では調整局面が続いている。需給面では戻りを抑制する圧力がなお残る構図である。

本日は欧州主要国と米国で6月PMI速報値が相次いで公表される。景況感の強弱によって金利見通しの織り込みが再調整される局面となり、市場参加者のポジション修正を通じて為替市場全体の変動幅が拡大する可能性がある。

前日価格変動TOP3

（※為替・株式・商品・暗号資産など主要資産の動き）

ユーロ円（EUR/JPY）は、長期基調こそ崩れていないものの、短中期ではなお回帰圧力が残る局面にある。価格は200日移動平均線(200SMA)を上回り、LinReg(200)も上向きを保っているため、長期の上昇構造が明確に失われた段階ではない。

一方で、LinReg(50)およびLinReg(20)がいずれも下向きである中で、足元の反発は長期上昇トレンドの再加速というより短中期調整内で下げ止まりを確認している段階と捉えるのが妥当である。

下値では183.97が短期的な防衛ラインとして意識されやすく、同水準を維持できる間は184円台前半での底堅さが残る。ただし、183.97を明確に下回る場合は、260ALMA近辺を支えとする見方が後退し、183.60付近が次の下値目安となる。

上方向では、185.50の回復が短期改善の初期シグナルとなる。もっとも、同水準の回復だけでは戻りの持続性を確認するには不十分であり、186.32を明確に上抜けるまでは、上昇再開ではなく調整内反発として評価する必要がある。

また、クロス円分解では、円安要因に支えられた底堅さとなっているため、ドル円の上昇が鈍化すれば、ユーロ円では短中期の下向きバイアスが再び表面化しやすい。

総合すると、ユーロ円は長期上昇構造内の短中期調整局面にある。長期基調は維持されているものの、短中期の指標はまだ上昇再開を裏づけていない。185.50および186.32の回復を確認するまでは、現局面は上昇トレンド再開ではなく、調整内での下げ止まり確認局面として慎重に評価すべきである。

※本記事の情報は市場の動向をご紹介するもので、投資の推奨や勧誘を行うものではありません。また、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。

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